大日本帝国海軍

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大日本帝国海軍について

大日本帝国海軍（だいにっぽんていこくかいぐん）とは、1945年以前に大日本帝国の天皇が統帥していた海軍である。通常は、単に「日本海軍」や「帝国海軍」と呼ばれ、戦後は旧日本海軍とよばれる。

概要

軍政は海軍大臣、軍令は軍令部総長が行い、最高統帥権を有していたのは天皇であった。大日本帝国憲法では、最高戦略、部隊編成、軍事予算などの軍事大権については、憲法上内閣から独立し、直接天皇の統帥権に属した。したがって、全日本軍の最高司令官は大元帥たる天皇ただ一人であり、軍政は海軍大臣と陸軍大臣が天皇を輔弼し、作戦面で天皇を補佐する帷幄の機関の長が、海軍では軍令部総長、陸軍では参謀総長である。元々は軍政の下に置かれていた軍令が対等となり陸軍と海軍も対等とされたため、戦略がなおざりにされ「統帥二元」という問題が生じることとなる。一方がもう一方に従う必要がないため、効率的・統一的な作戦行動を取ることが出来ず、作戦は常に双方に妥協的な物が選択されたのであった。諸外国の多くの軍隊のように、海軍総司令官、陸軍最高司令官のような最高位指揮官の軍職（ポスト）は存在しない。また、戦時（後に事変を含む）には陸軍と合同で大本営を設置した。主な戦役に日清戦争の黄海海戦や日露戦争時の日本海海戦、太平洋戦争での真珠湾攻撃などがある。海上自衛隊（その前身たる海上警備隊、保安庁警備隊も含めて。）の前身とも言え、海上自衛隊自身も日本海軍の伝統を尊重する傾向がある。英国を倣った組織であったため、ユーモアを重視し「ユーモアを解せざる者は海軍士官の資格なし」と言われていた事実、一般企業の新入社員マニュアルに相当する「初級士官心得」には「ユーモアは一服の清涼剤」と書かれており、阿川弘之は藤原正彦との対談の中で「日本の歴史上ユーモアの大切さを説いた唯一の組織」と述べている。また海軍には「ヘル談」と言われた猥談があり、「ヘル談の大家」「大名士」と呼ばれた作者や名語り部（都留雄三大佐など）が存在したが、それは笑いを誘う物語、所謂ユーモアを含めたものでなければならず、ただの猥談では「レベルが低い自慢話」にしかならなかった。。また、様々な国に寄港する海軍士官は外交官的役割を持つことがあるため、専用に冊子を作製しテーブルマナーなども重視していた。ドイツ帝国陸軍を規範とした陸軍と比べ、リベラルな組織であったといわれる中曾根康弘海軍主計中尉(後の中曾根総理)、阿川弘之大尉らが語っている。著作でも語っているので参照されたい。。他方で、「種の保存「種の保存」（海軍兵学校機関紙掲載）と題された記事にて、「今のうちから海軍にとっておき戦争中は彼らを海軍で温存しておこうではないか。」と寺井義守中佐は述べている（佐藤晃『太平洋に消えた勝機』）」で有名な軍省人事局員の寺井義守中佐（海兵54期）の基本戦略が存在する。寺井中佐個人の基本戦略なのか、海軍省人事局の基本戦略なのかは不明であるが、指揮官候補生の温存という史実軍兵学校75期で3500名余、76期・77期も増員し、繰上採用の78期に至っては4048名をも採用している。それにも関わらず、海軍兵学校卒業生の航空増員の措置はしなかった。それに比して、飛行予備学生の大幅増員（13期）が有名であるが、4726名（うち1589名戦死うち447名特攻戦死）に止まる。ここから学徒士官として多くの航空増員をした。また、多くの飛行予科練習生も犠牲となっている。このように、指揮官候補生の温存という「種の保存」は歴然とした史実として残っており、賛否はともかく、後世に伝えられるべきであろう。また、盛田昭夫が海軍委託生を経て海軍技術士官になったのも、ある海軍士官に「君たちのような技術者が一兵卒として取られて泥まみれになるのは見ていられない。どうか信念を曲げて海軍に入ってくれ」と言われたのがきっかけだと言われている。盛田は海軍に入った縁で井深大と出会い、後に井深などと共にソニーを設立する。が残っており、海軍の裏の側面も指摘されている。

特徴

thumb]] 日本はそもそも四方を海洋に囲まれているため、日本海軍は西太平洋の制海権を確保することにより敵戦力を本土に近づけないことを基本的な戦略として、不脅威・不侵略を原則としてきた。また一方でイギリス海軍に大きな影響を受けていたため、戦闘においては「見敵必戦」と「制海権の確保」を重視して攻勢を良しと考えてきた。このため、本土防衛の戦力よりも海上戦力の増強を優先的に行った。日本海軍の戦略戦術研究の功労者として佐藤鉄太郎中将が挙げられる。明治末期から昭和にわたり海軍の兵術思想の研究に携わり、その基盤を築いた。1907年に『帝国国防史論』を著述し、「帝国国防の目的は他の諸国とはその趣を異にするが故に、必ずまず防守自衛を旨として国体を永遠に護持しなければならない」と延べ、日本の軍事戦略や軍事力建設計画に影響を与えた。いずれにせよ、帝国海軍は戦術的勝利を納めることを第一義として創建されており、「戦略」という概念は太平洋戦争が終わるまで存在し得なかった。太平洋戦争の第一段作戦終了後、軍令部の某将校が語った「この後どうしたら良いかさっぱり見当がつかなかった」という台詞があるように、海軍のみならず大日本帝国陸海軍に戦略という概念が全く不足していたという事実がある。現に太平洋戦争初頭、戦術的勝利を納めるも戦略的勝利を納めた戦いはほとんど見出せない。帝国陸軍とは関係が良くなく、しばしば官僚的な縄張り争いによって無用の対立を見た。太平洋戦争においてほとんどの国は陸海軍で共同作戦を行ったが、日本が陸海共同の作戦を行ったのは、ガダルカナル、マリアナ諸島、レイテ沖海戦のみである。つまり、太平洋戦争ではほとんどの作戦において帝国海軍は単独で米陸海軍の2つの軍を相手にしていた。（帝国陸軍は満洲に400万の兵力を投じ10年以上にわたって中国軍と泥沼の戦いを繰り広げていた事も要因の一つ。）陸海軍の予算は均等であるのに人員は海軍のほうがはるかに少なかったために、海軍では伝統的に官給の衣食が富裕であり、この特権を維持することを目的として、日中事変時に仮想敵国にアメリカ合衆国を加えていたと陸軍側から見られていた（陸軍は伝統的にロシア・ソ連を仮想敵国としていた）。しかし、艦船や航空機等の高額な兵器が必須である海軍の実情を考えれば陸軍に対して贅沢であったとは言えない。むしろ機械化に対して無理解であった陸軍により問題があると考えられる。太平洋戦争前から海軍においては山本五十六を始めとして航空主兵論があったが、結局海軍内の官僚的硬直性からか、日露戦争時の日本海海戦で決定的に確立された艦隊決戦主義を終戦まで見直すことができなかった。また二・二六事件では戦艦長門以下第一艦隊の戦艦群の照準を国会議事堂に合わせて反乱軍を威嚇したり、海軍陸戦隊や車両を投入して反乱軍を鎮圧しようとしたことがあると伝えられるが、迫水久常が、岡田啓介首相救出のため海軍陸戦隊を一時首相官邸に入れるよう、当時の海軍大臣大角岑生に提案したところ、「とんでもない。そんなことをして陸軍との戦争になったらどうする」と却下されたという岡田啓介『岡田啓介回顧録』 P181、中公文庫、2001年9月25日 --参考文献。しかし、東京近辺も警備対象になる横須賀鎮守府では、当時の長官であった米内光政と参謀長の井上成美が事件の１年以上前より「必ず陸軍が何かしでかす」と予見し、井上を中心にして「その時」に備えて一個大隊に相当する特別陸戦隊を組織し、横須賀籍の軍艦に「如何なる気象条件においても東京湾に急行できる方法を研究せよ」と指令し、新聞記者からも陸軍の動きを逐一手に入れていた。そして事件当日、「そら来た」とばかりに井上は「幕僚全員出動！」と準備していた手筈を実行、途中で軍令部から邪魔が入り「念入りに計画していたものがすべてご破算になった。あれほど悔しかったことはなかった」と井上は戦後に述懐しているが、まだ陸軍や海軍中央が決起将校の呼び方に迷っていた頃に長官である米内が「反乱軍である。断固討伐すべし」と断定、その意を組んだ特別陸戦隊が東京に入り海軍省の警備に入った。また、「いざという時には何としてでも陛下を軍艦までお招きする。陸軍も海までは追って来られない」と第一艦隊到着前に軍艦を東京湾に派遣している。

歴史

日本神話における神武天皇の船出の地（詳しくは神武東征を参照）、宮崎県日向市美々津が日本海軍発祥の地とされており、美々津港には海軍大臣米内光政による「日本海軍発祥の地」碑が現存している宮崎観光写真。江戸時代の幕藩体制においては鎖国が行われ、諸藩の大船建造は禁止されていたが、各地に外国船が来航して通商を求める事件が頻発するようになると、幕府や諸藩は海防強化を行うようになる。軍艦奉行、長崎海軍伝習所が設置され、開国が行われたのちの1860年には咸臨丸が派遣される。1864年には初の観艦式が行われる。（幕府海軍参照）王政復古により成立した明治政府は、江戸幕府の海軍操練所や海軍伝習所などの機関を継承し、幕府や諸藩や海援隊の人員や装備を整理・編成したのが基礎になる。 1870年に陸海軍が分離され、1872年に海軍省が東京築地に設置される。初期には川村純義と勝海舟が指導する。1876年に海軍兵学校、1893年には軍令部をそれぞれ設置する。明治初期には陸軍に対して海軍が主であったが、西南戦争により政府内で薩摩藩閥が退行すると、陸軍重点主義が取られるようになる。参謀本部が設立され、海軍大臣の西郷従道や山本権兵衛らが海軍増強を主張し、艦隊の整備や組織改革が行われ、日清戦争時には軍艦31隻に水雷艇24隻、日露戦争時には軍艦76隻水雷艇76隻を保有する規模となる。日露戦争後は、1920年に海軍増強政策である八八艦隊案を成立させ、アメリカを仮想敵国に建艦競争をはじめる。1922年のワシントン海軍軍縮条約及び1930年のロンドン海軍軍縮条約により主力艦の建艦は一時中断されるが、ロンドン海軍軍縮会議が決裂した後に再開され、太平洋戦争開戦時には艦艇385隻、零戦などの航空機3260機余りを保有する規模であった。また、日露戦争後はアメリカ合衆国、イギリスと並び、世界三大海軍と呼ばれていた。その後、太平洋戦争が勃発し、世界の半分の地域を戦場として連合国海軍と激しい空と海の戦いを繰り広げた末、マリアナ沖海戦で空母機動部隊を失い、残された水上戦闘艦もレイテ沖海戦にてその大半の艦艇を失い、大日本帝国海軍は実質的に戦闘不能となる。その後1945年5月に残存部隊を指揮する海軍総隊が新設された。しかし艦艇が殆ど失われ生き残ったわずかな艦艇も燃料不足で殆ど活動出来なかったために海軍の主力は、特殊潜航艇、人間魚雷などの特攻兵器からなる特別攻撃隊に移り敗戦まで戦った。敗戦後、武装解除に伴い海軍省が第二復員省に改組され、海軍の元艦船・元乗組員も復員事業に従事した海軍では「復員」ではなく「解員」という呼称を使った。。第二復員省は1946年に復員庁第二復員局へ、1948年に厚生省第二復員残務処理部となり、水路部、保有艦艇、掃海部隊などは運輸省(海上保安庁)へ、海軍病院は国立病院（現国立病院機構）へ移された。その後復員事業は厚生省外局の引揚援護庁へ統合される。引揚援護庁は1954年閉庁。また1952年の海上警備隊発足に際し、操艦の技術には熟練を要するため、海軍出身者や軍関係者が数多く採用された。そのため、海上自衛隊でも旗をはじめ、軍艦行進曲演奏や東郷平八郎の肖像を飾るなど、伝統が息づいている。帝国海軍の伝統は、巨大な技術者集団であり合理主義者の集団でもあった。。軍艦の操縦や位置天測、大砲や魚雷の発射等には、数学や物理学の知識が必要であり、海軍兵学校の教育においても、理数系の教育に重点が置かれ、合理的・計量的な思考が生徒一人一人に必然的に具わっていた。。井上成美は、死の直前まで代数学の問題集を手放さなかったと言われている。

組織

海軍の組織は、軍政を掌握する海軍大臣と軍令を掌握する軍令部総長の二人をトップとした組織であり、海軍大臣と軍令部長の補佐機関として海軍省と軍令部の二つの官衙が置かれていた。軍令部総長は陸軍の軍令を掌握する参謀総長とともに、天皇の統帥権を具現化する帷幄の機関の長であり、一方、海軍大臣は閣僚の一人として天皇を輔弼し、予算・条約・法令に基づき、軍令部長の活動を推進または抑止する。全日本軍の最高司令官は大元帥たる天皇ただ一人であり、部隊組織である軍隊は天皇の直属隷下にあったが、実際には全ての海軍組織は海軍大臣と軍令部長の管理下に置かれた。